福祉支援用具は、なぜレンタルか？
私たちの活動は利用者、家族、ヘルパー、住宅環境をみて脳みそに「なぜ！？」を問います。
なぜ必要とされてるのか？なぜこの機種が必要なのか？同じ空間同じ生活考えられない中で１つ１つのなぜを持ち行動します。それはその方々に豊かな生活を提供したい創造したいからからこそそしてレンタルという仕組みが介護保険にはあります。
「福祉支援用具は、なぜレンタルで使用するのか」これは、誰もが疑問に感じるのではないでしょうか。
高齢社会にともない福祉支援用具の必要性がますます高まるなかで、福祉支援用具の機種も日々改良され様々な用具がみなさまにとって、身近なものとして触れられるようになってまいりました。
私どもは、介護保険制度のもと、福祉用具貸与指定事業者として独自の研究を重ね、ご利用者に安心・満足してご使用いただける高品質のレンタルサービスに努めております。
「安全・安心」を感じていただくために
「福祉支援用具」と聞いて思い浮かべるとき、「どのような用具があるのだろうか」「どのように利用していいのだろう」「自分に合っているのだろうか」など、様々な不安がよぎるに違いありません。そんな時には、福祉用具専門相談員がご利用者様の身体状況や生活環境に合わせた用具をご利用者様の思いを伺いながら選定させて頂きます。また、定期的に利用状況、用具の点検をさせて頂き「安全・安心」のご提供を致します。また、住宅改修に関しても知識を持った相談員が、より最適な生活空間をご提案させて頂きます。
福祉支援用具のことは…
「福祉用具専門相談員」がアドバイス
させていただきます。
福祉用具専門相談員は、介護が必要な高齢者や障害者に福祉支援用具をレンタルしたり販売するときに、選び方や使い方についてアドバイスをする専門職です。ご利用者の病状や障害の度合いを適切に見きわめ、また介護する側のさまざまなニーズにも合わせて的確な福祉支援用具を選定し、わかりやすくご説明致します。
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アセスメント(選定)ご利用者の身体状況、生活環境を十分把握し、ご利用者の意向を伺いながら一番適した用具を選定致します。
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モニタリング定期的な訪問、電話で適合状況を確認致します。日常生活動作（ADL）の変化による機種変更も迅速に対応します。
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メンテナンス
メンテナンス交換福祉支援用具が安全に作動し、機能が十分いかされているかを確認します。また、メンテナンスにともないメンテナンス交換も対応します。
住宅改修のことは…
「福祉住環境コーディネーター」に
おまかせください。
福祉住環境コーディネーターとは、高齢者や障害者に対して住みやすい住環境を提案するアドバイザーです。医療・福祉・建築について体系的で幅広い知識を身につけ、各種の専門家と連携をとりながら、ご利用者に適切な住宅改修プランを作成します。住居は、家の中で過ごすことの多い高齢者にとって第一の生活基盤であり、生き生きと暮らすための重要なものです。しかし、段差があったり、つかまる箇所がないなど、転倒をまねくようなことも多いのです。このような危険を防ぐためにご利用者に合った住宅改修をご提案させて頂きます。
介護保険制度では、車椅子・介護ベッドなどの12種類の福祉関連機器のレンタルが在宅サービスの一つとして認められ、介護保険の対象となっています。
レンタルカタログのダウンロード
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Adobe Readerは、Adobe社のホームページから無料でダウンロードできます。
介護保険のしくみ
介護保険で利用できる在宅サービス
要支援・要介護の方が対象です。※は要支援の方は利用できないサービスが一部あります。
- ◆訪問介護（ホームヘルプサービス）※
- ホームヘルパーが家庭を訪問して、身体介護（清拭・排泄など）や生活援助（洗濯・掃除など）のサービスを行います。
- ◆訪問看護
- 看護師などが訪問し、主治医の指導のもとに看護サービスを提供します。
- ◆訪問リハビリテーション
- 理学療法士や作業療法士が家庭を訪問し、機能回復訓練や指導を行います。
- ◆訪問入浴介護
- 移動入浴車で簡易浴槽を自宅に搬入し、入浴介助を行います。
- ◆居宅療養管理指導
- 医師・歯科医師・薬剤師などが家庭を訪問し、療養上の管理や指導を行います。
- ◆通所介護（デイサービス）
- デイサービスセンターへ通所して、入浴や食事の提供や機能訓練などを行います。
- ◆通所リハビリテーション（デイケア）
- 老人保健施設や病院へ通所して、理学療法、作業療法などの機能回復訓練を行います。
- ◆短期入所生活介護（ショートステイ）
- 家族のリフレッシュ休暇のためなどの理由で老人福祉施設に短期入所して介護や日常生活の世話を受けます。
- ◆短期入所療養介護（医療施設でのショートステイ）
- 老人保健施設や医療施設に短期入所して、医学的管理のもとで介護や日常生活の世話を受けます。
- ◆福祉用具の貸与（レンタル）
- 療養ベッドや車いすなどの福祉用具が借りられます。
- ◆福祉用具費の購入費の支給
- 入浴用品、排泄用品など指定された福祉用具を購入した場合、購入費の9割が支給されます。
- ◆住宅改修費の支給
- 手すりの取り付けや段差解消など、指定された住宅改修を行ったとき、その改修費の9割が支給されます。
- ◆夜間対応型訪問介護
- 夜間の定期巡回や通報による訪問介護
- ◆認知症対応型通所介護（※介護予防も設定）
- 認知症高齢者の特性に配慮したデイサービス
- ◆小規模多機能型居宅介護（※）
- サービス拠点でのデイサービス・短期間宿泊および居宅への訪問介護
- ◆認知症対応型共同生活介護（※）
- 認知症高齢者グループホームへの入居
- ◆地域密着型特定施設入居者生活介護
- 小規模の介護専用型特定施設への入居
- ◆地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護
- 小規模の特別養護老人ホームへの入所
- ◆特定施設入居者生活介護
- 有料老人ホームなどの入所者が入浴・排泄、機能訓練などを受けます。
利用できる施設サービス
要介護１～要介護５の方が対象です。
- ◆介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）
- 常時介護が必要で、自宅介護が困難な方を対象として、日常生活の世話や機能訓練などを行う施設です。
- ◆介護老人保健施設（老人保健施設）
- 入院治療は必要としないものの、機能訓練や介護を中心としたケアを必要とする方の家庭復帰をめざす施設です。
- ◆介護療養型医療施設（療養型病床群等）
- 病状が安定期にある長期療養患者を対象に、療養上の管理、看護、医学的管理下での介護を行う施設です。
介護保険利用の手続き
レンタルサービスの仕組み
レンタルサービスの流れ
福祉用具専門相談員が福祉支援用具のご相談・お問い合わせに対応致します。
介護保険や市区町村の独自の給付など各種情報についてもご提供致します。
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《介護保険をご利用の場合》要支援・要介護と認定された方は、介護保険にてレンタルサービスをご利用することができます。
その場合、居宅介護支援者（ケアマネージャー）に介護サービス計画（ケアプラン）の作成をご依頼ください。 -
《介護保険をご利用にならない場合》
レンタル対象商品の中から、ご希望の商品を選び、お電話などにて商品のご確認をして頂きます。
ご利用者の身体状況・介助者・生活環境・ご使用中の福祉支援用具を踏まえて、福祉用具専門相談員がアドバイス致します。
レンタルサービス内容や料金のお支払い方法などをご説明致します。
お客様とご相談した日時に、福祉用具専門相談員がお伺いします。
ご利用者の身体状況に合わせて調整し、適合状況を確認させて頂きます。
実際に納品した福祉支援用具を用いて、取扱説明書をもとにご使用方法や使用上の留意点をご説明致します。
納品した福祉支援用具をご確認頂いた後、契約内容をご説明致します。
ご了承頂けましたら、福祉用具レンタル契約書にご署名・ご捺印を頂きます。
また、レンタル料金について自動口座引落にてお支払い頂くための預金口座振替依頼書にも署名・ご捺印を頂きます。
福祉支援用具をご利用にあたっての「個人援助計画」の作成と交付をさせて頂きます。
納品してから２週間以内に、福祉支援用具の使用状況の確認を行います。
その後、少なくとも6ヶ月に1回はご利用者のお宅を訪問して、福祉支援用具の使用状況の把握、メンテナンス、調整、交換を行います。（料金は無料です。）
ご使用中に不具合が生じた場合は、ご連絡ください。迅速に対応致します。
身体状況の変化などの理由で福祉支援用具の変更を希望される場合には、担当ケアマネジャーへご連絡ください。
レンタルサービスの終了を担当ケアマネジャーへご連絡ください。
引き取りの日時をご相談させて頂いた後、速やかにお引き取りに伺います。
引き上げた福祉支援用具は、「福祉用具の消毒工程管理認定基準」で認定を受けたマニュアルに従い、速やかに洗浄・消毒を行います。
洗浄・消毒した福祉支援用具の点検や修理を行います。
レンタルサービスご利用にあたって
レンタルのご契約期間は1ヶ月単位となります。
レンタルは1ヶ月単位ですが、開始月と終了月に関しては以下の通りとなります。
介護保険が適用される場合は、ご利用者負担額（レンタル料金の1割）をお支払い頂きます。
例えば、1ヶ月13,000円のレンタル料金の福祉支援用具をご利用の場合、ご利用者負担額は1,300円となります。
非課税のレンタル商品の場合、消費税はかかりませんが、課税対象の場合、レンタル料金に消費税は含まれております。
下記に該当する場合は、レンタル料金の全額をご利用者でご負担していただく必要がございますので、必ず事前にご連絡ください。
●医療機関に入院中の期間
●介護保険施設に入所中の期間
●その他給付限度額を超えた場合や、自立と判定された場合など
介護保険が適用されない場合、もしくは介護保険でのご利用上限額を超える場合は、レンタル料金全額がご利用者負担となりますのでご了承ください。
レンタル料金のご請求等について
レンタル料金は、銀行及び郵便口座からの自動引落、又は現金での集金にてお支払い頂きます。
銀行及び郵便口座からの自動引落しは、ご利用になった月の翌月27日頃に1ヶ月分のレンタル料金をご指定の口座より引き落とします。
納品・引取料金について
基本的に納品・引取料金はレンタル料金に含まれております。
下記に該当する場合には、別途、実費をお支払い頂く場合がありますのでご相談ください。
納品・引取時に特別な作業が必要な場合
契約期間中に、お客様の都合によりレンタル商品の移動を行う場合
その他
契約期間中に、ご契約者（ご利用者）以外の者にレンタル商品を転貸したり、他人に譲渡したりすることはできません。
万が一、使用中に不具合が生じた場合は、無償で修理・交換致します。
但し、故意または間違った使用による故障・破損の場合は、別途料金を頂きます。
